04高次脳機能障害のポイントとなる労働能力喪失率

• 1.著しい知能低下や記憶障害は労働能力喪失に結びつく。
• 2.知能指数が正常であっても、行動障害・人格変化に基づく社会行動障害によって、対人関係の形成などに困難があり、通常の社会生活・日常生活への適応が困難な場合は、相応の等級評価がされる。
• 3.社会的行動障害によって就労が困難である一方、ＴＶゲームを操作したり、インターネットでウェブサイトを眺めたりすることができる場合、これだけをもって就労可能と判断すべきではない。
• 4.小児について将来の労働能力を推測する場合、学業成績の変化以外に、非選択的な対人関係の構築ができているかなどを労働能力の評価において勘案する必要がある。
• 5.一般交通機関を利用した移動能力と労働能力喪失の程度とは必ずしも一致しない。
• 6.脳外傷を示す画像所見が軽微な場合でも、労働能力がかなりの程度損なわれている場合がある。

• 1.意思疎通能力（会話が成り立つか）
• 2.問題解決能力（課題を手順に従い処理できるか）
• 3.作業に関する持続力（作業に集中して途中で投げ出さないか）
• 4.社会行動能力（些細なことで激怒しないか）

① 意思疎通能力
記銘・記憶力、認知力、言語力などに分けることができます（失語、失行、失認、地誌障害、記憶障害、人格変化などと関るといえます）。以下の検査で、そのレベルを判断することができます。

② 問題解決能力
理解力や判断力などに分けることができます（失行、失認、記憶障害、遂行機能障害、注意障害などに関るといえます）。

③ 持続力
意欲、気分のむらなどに分けることができます（注意障害や人格変化に関るといえます）。

④ 社会行動能力
感情のコントロールや協調性や人格の変化などに分けることができます（人格変化に関ると言えます）。